最近では「コスパ（コストパフォーマンス）」といった言葉でよく見聞きする「費用対効果」。
会社経営はもとよりプロジェクトの進行、果ては家計に至るまで、費用対効果を知っておくことは健全な施策実行に不可欠です。
費用対効果とは、特定の施策をおこなう際にかかった費用に対して、十分な効果があったのか否かを判断する指標です。
安定した会社経営をおこなうためにはコストに見合う成果をあげることが命題となるため、正確な費用対効果の把握が必要となります。
この記事のポイント
- 費用対効果とは費やしたコストに対し、成果が妥当なものか否かを判断する指標
- 企画の評価やリスク回避をするために、費用対効果を把握しなければならない
- 費用対効果の計算式は「利益－費用」によって求められる
- 正しい測り方をしなければ、経営状況を正確に知ることはできない
- 費用対効果を上げるためには、4つの方法がある
目次
費用対効果とは (cost effectiveness)
冒頭でも解説したように、費用対効果とは特定の施策をおこなうため、費やした費用とその成果のバランスを見るための指標です。多くの費用を費やしたにも関わらず、効果が小さければ、その施策は費用対効果から見て「失敗」といえます。もちろん、施策の成功・失敗は、費用対効果だけでは測れません。費用対効果はあくまでも、費用面での判断基準であると認識しておきましょう。
費用対効果は、コストパフォーマンスや対費用効果といった呼び方もされます。いずれも意味は同じですが、コストパフォーマンスは、消費者目線で使われるケースが多く見られます。対費用効果は、費用対効果と全く同じ意味を表しています。しかし経済用語としては「費用対効果」の方が、一般的とされています。
効果把握の重要性
施策が成功であるか否かは、費用対効果だけでは測れないと説明しました。ではなぜ費用対効果を把握しておくべきなのでしょうか？企業が費用対効果を把握しなければならない理由は3つあります。
- リスクを回避するため
- コストに対する意識を社内で共有するため
- 規模に関わらず、施策を評価し改善するため
端的にいうと費用対効果の把握とは、赤字を出さないことと可能な限り収益を増やすことを目的として行われます。
これは経済における大原則であり、コスト超過による損失を回避する方策の一つと言い換えることもできるでしょう。
そのためにも、コストや利益に対する意識を社内やメンバー間で共有することが必要です。当然ながら会社やプロジェクトが有する資金は無限ではなく、事業に使える費用には限りがあります。
費用対効果を明確にすることでコストと利益を数値として可視化し、その上で収益を上げる取り組みをするのがセオリーです。
同じ企業がおこなう施策であっても、市場や商品の内容によって、売上の規模は大きく変わります。例えば、自動車そのものを販売する企画と、自動車内で使うグッズを販売する企画とでは、売上に大きな差があるということです。金額の桁が違ったとしても、費用対効果から成果を見ることで、どちらにも平等な基準を用いて、成功か否かを判断することができます。
基本の費用対効果計算法
実際に費用対効果を求める際、用いられる計算方法はいくつかあります。なかでも最も基本となるのが、以下の計算式です。
| 費用対効果＝効果（利益）−費用（投資した金額） |
例えば500万円かけて、新しく導入した「A」というシステムがあります。Aシステムを活用することで、1,000万円の利益が生まれた場合、費用対効果は500万円となります。しかし、似た機能をもつ別の「B」というシステムを導入した場合、1,200万円の利益が出ました。Bの費用対効果は700万円となり、Aシステムよりも効果的といえます。
このように費用対効果で判断することで、AとB、2つのシステムを同じ基準で比較することができます。もちろん、利益は少ないがAシステムの方が使いやすいなど、金額では測れない効果があることにも、考慮すべきでしょう。
単純な式ではありますが、費用対効果を測る際の基本となるため、覚えておきましょう。
費用対効果を高めるには？
費用対効果を高めるためには、まずもってコストを抑えることがセオリーです。
以下に費用を抑えるうえでおすすめの方法を4つ見てみましょう。
- 広告費を抑える
- 生産効率の見直し
- 自社と外部委託、それぞれのコストを比べる
- 自社サイトのコンバージョンを向上させる
広告費は「費用」のなかでも、大きな割合を占めるものです。そのため、広告費を見直すことによって、費用対効果を大幅に高めることが可能です。また事業に関するマーケティングは、手間や時間、費用がかかります。しかしこれは、できる限りオートメーション化することで解消できるでしょう。
従業員の生産効率の見直しも、費用対効果を高める方法の一つです。従業員それぞれの生産効率が上がることで、売上アップを期待できます。特定の業務を自社で賄うのか、外部に委託するのかによっても、必要となる費用は変わります。また自社サイトをうまく活用し、コンバージョン率を上げることも、費用を抑えることに繋がるでしょう。
費用対効果を上げるためには、事業におけるあらゆる分野を見直すことに繋がります。経営の安定化を図るためには重要なので、定期的に費用対効果を高める施策をおこないましょう。
まとめ
費やしたコストに対し、成果が妥当なものか否かを判断する指標が「費用対効果」です。費用対効果を把握することは、業績を安定させるために不可欠といえます。費用対効果は適切に測定することで、経営状況を正確に把握でき、将来的なリスクを回避できます。ぜひ本記事を参考に、費用対効果から会社の経営を見直してみてください。